著者
越崎 健司 小林 英樹
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第6回日本LCA学会研究発表会(会場:東北大学)
巻号頁・発行日
pp.75, 2010 (Released:2011-02-14)
被引用文献数
1

近年、銅や亜鉛といったベースメタルの枯渇リスクへの懸念が高まっている。ベースメタルは社会で広く使用され、供給不足は多大な影響を及ぼすと考えられる。そこで銅の生産量及び埋蔵量の推移を予測した結果、銅が数10年で枯渇する可能性があることを把握した。マテリアルフロー分析の結果から,社会ストック増加を鈍化させることが最重要課題であることを示す。
著者
菊池 康紀 平尾 雅彦 大久保 貴史 佐々木 章亘
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第6回日本LCA学会研究発表会(会場:東北大学)
巻号頁・発行日
pp.91, 2010 (Released:2011-02-14)

ポリメタクリル酸メチル(PMMA)はガラスのように高い耐衝撃性と透明性を有しており、熱可塑形成、着色が容易であり、液晶の導光板や看板、建物や乗物の窓材などに利用されている。本研究では、工場内加工ロスや家電・自動車に含まれるPMMAを回収しリサイクルするシステムが導入されたときに、実際にPMMAに関わる物質の流れがどのように変化するか、解析する。特に、PMMAのグレードに合わせてリサイクルの実行可能性を考慮する。
著者
梶山 純 松八重 一代 長坂 徹也
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第6回日本LCA学会研究発表会(会場:東北大学)
巻号頁・発行日
pp.74, 2010 (Released:2011-02-14)

リンは農業分野における食糧生産に欠かせない元素であり、肥料の他、化学工業分野でも使用されている。しかし原料であるリン鉱石は世界で遍在しており、リンは近年資源戦略化している。そのため国内でリンの安定供給を図るためには、国内に循環するリンの有効利用、再資源化が必要である。そこで本研究ではリンのマテリアルフローを作成し、国内のどこにどれくらい回収可能なリン資源が存在し、回収したリンをどこに再利用すれば良いのかを推計・考察した。
著者
菊池 康紀 平尾 雅彦 成田 賢治 杉山 英路 Oliveira Sueli Chapman Sonia Marzullo Rita M. Arakaki Mariana M. Novaes Leonora M.
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第6回日本LCA学会研究発表会(会場:東北大学)
巻号頁・発行日
pp.103, 2010 (Released:2011-02-14)

Biomass-derived chemical has been regarded as an alternative material toward sustainability due to the substitution of renewable raw material for fossil resources. An industrialized plant producing biomass-derived polyethylene (bio-PE) from sugarcane ethanol has been constructed in Brazil. In this study, we aim at revealing the environmental performance of the polyethylene production from bio-ethanol using life cycle assessment. In the boundary of bio-PE, it is produced in Brazil, shipped to Japan, and used by consumers as containers and packaging, and then applied Japanese existing recycling system. The results demonstrate that bio-PE has less greenhouse gas (GHG) emission in its life cycle than that in the life cycle of fossil-derived PE.
著者
辻村 太郎 相原 直樹
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第6回日本LCA学会研究発表会(会場:東北大学)
巻号頁・発行日
pp.19, 2010 (Released:2011-02-14)

旅行の環境影響評価では、利用する輸送機関の評価も重要である。輸送機関の一つである鉄道の場合、省エネルギー車両の導入率や乗車効率など線区毎の条件によりかなりの幅があるが、利用する線区毎のCO2排出原単位はないため、全国で単一の値が使われている。ここでは、公表されている各種のデータを用いて、いくつかの分類別のCO2排出原単位の導出を試み、旅行の環境影響評価を行う際の選択の目安を提案する。